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お借り換えの方向け SBI新生銀行 住宅ローン

変動金利(半年型)

毎月の返済額を抑えたいなら
基準金利 年
当初借入期間の引下げ幅 年-

にご契約の場合

当初固定金利20年

返済金額を固定させたいなら
基準金利 年
当初借入期間の引下げ幅 年-

にご契約の場合

現在お借り入れ中の住宅ローン金利と比べてみてください

借り換えのメリット

一般的に以下の3つの条件を満たした場合、月々の返済額や総返済額を減額できる可能性が高く、借り換えをするメリットがあると言われています。

  1. 借り換え後の金利差が1%以上
  2. 住宅ローンの残高が1,000万円以上
  3. 返済期間が10年以上

たとえば...

借入残高:2,000万円 残りの返済期間:20

現在
金利年1.50

月々の返済額
96,509

借り換え後
金利年0.42

月々の返済額
86,896

月々9,613円おトクに!

諸費用*1含めても20年間で約160万円もおトクに! 諸費用*1含めても20年間で約160万円もおトクに!
  1. 事務手数料として借入金額の2.2%である44万円(消費税込み)と諸費用18万円(登録免許税、印紙税、電子契約利用手数料、司法書士報酬等)
  • 金利はいずれも借り入れ期間中変わらないと仮定し、SBI新生銀行ウェブサイトの住宅ローンシミュレーションを用いて算出したものです。将来の金利情勢などの変化に伴い金利が変動する恐れがあるため、借入金額ならびにご返済額は、お借入全期間にわたって必ずしも一定であるとは限りません。また、元利均等返済、ボーナス返済なしの場合の試算となります。
  • 金利情勢等により試算と異なる場合もございます。
  • ご利用中の住宅ローンの繰上返済手数料、抵当権抹消費用等がかかる場合がございます。
  • 当行のパワースマート住宅ローンを既にご利用中のお客さまにつきましては、当行でのお借り換えはできません。また、ご融資をお約束するものではありません。

借り換えのデメリット

一方で、借り換えにはデメリットもあります。借り換えを決める前に、住宅ローン借り換え時のデメリットについても知っておきましょう。

借り換えデメリット1
諸費用が必要

  • 事務手数料
  • 保証料
  • 団体信用生命保険料
  • 火災保険料
  • 抵当権設定登録免許税・司法書士報酬
  • 印紙税

借り換えデメリット2
繰り上げ返済手数料がかかることがある

借り換えの際は、現在の住宅ローンを完済することが必要です。その際の繰上返済手数料が数万円かかる金融機関もあります。借り換えにかかる諸費用などと合わせると結構な負担になってしまう失敗ケースもあるので注意しましょう。

借り換えデメリット3
住宅ローン控除対象外になる可能性がある

住宅ローン減税の対象となっている住宅ローンを借り換える場合は、借り換え後の住宅ローン完済までの期間に注意しましょう。なぜなら借り換え時に、完済までの期間が短縮して10年未満(住宅によっては13年未満)となった場合、住宅ローン控除の対象から外れてしまうからです。

SBI新生銀行は借入期間の延長が可能!

上記シミュレーションの中で
期間を35年に延長した場合...

15年の期間延長

借入残高:2,000万円 
残りの返済期間:20年から35年へ

現在
金利年1.50

月々の返済額
96,509

借り換え後
金利年0.42

月々の返済額
51,213

月々45,296円減ります!※ 月々45,296円減ります!※
  • 金利はいずれも借り入れ期間中変わらないと仮定し、SBI新生銀行ウェブサイトの住宅ローンシミュレーションを用いて算出したものです。将来の金利情勢などの変化に伴い金利が変動する恐れがあるため、借入金額ならびにご返済額は、お借入全期間にわたって必ずしも一定であるとは限りません。また、元利均等返済、ボーナス返済なしの場合の試算となります。
  • 金利情勢等により試算と異なる場合もございます。
  • ご利用中の住宅ローンの繰上返済手数料、抵当権抹消費用等がかかる場合がございます。
  • 当行のパワースマート住宅ローンを既にご利用中のお客さまにつきましては、当行でのお借り換えはできません。また、ご融資をお約束するものではありません。

万が一に備える団体信用生命保険

SBI新生銀行の選べる2つの団信 SBI新生銀行の選べる2つの団信

団体信用生命保険は審査申込時にお申し込みいただきます。

団体信用生命保険について詳しくはこちら

おトクな0円サービス

保証料0円
一部繰上手数料0円
団体信用生命保険料0円
印紙代0円
    1. 電子契約をご利用の場合、通常の事務手数料に加え、電子契約利用手数料5,500円(消費税込み)がかかります。そのほか、事務手数料、抵当権設定登録免許税、電子契約利用手数料、司法書士報酬、火災保険料等がかかります。お借入人さまが永住許可のない外国籍のお客さまの場合やお借入金額が2億円以上の場合、また、ご契約の形態がつなぎ融資・リバースモーゲージ・リフォーム単体の場合などにおいては電子契約でお手続きができませんので、あらかじめご了承ください。

    お借り入れまでの流れ
    自宅にいながら
    相談から契約まで可能!

    お申し込み前のご相談も、ビデオ通話やお電話でご自宅からOK
    マイページからのお申し込みなら、審査書類もウェブ上からアップロードできます!

    お借り入れまでの流れ お借り入れまでの流れ

    • 当行全体の住宅ローンお申込受付の状況やお客さまのお申し込み内容によりまして、お申し込みからご融資実行まで1ヵ月半以上かかることがございます。ご融資実行までは余裕を持ってお申し込みいただきますようお願いいたします。
    • ご契約の内容がSBI新生リ・バース60の場合などにおいては電子契約のお手続きができませんので、あらかじめご了承ください。また住宅ローン契約に付随する司法書士とのお手続きはウェブ上で行うことができません。

    お申し込みのお客さま
    一人ひとりに専任スタッフ

    お申し込み後は、お借り入れ(融資実行)まで専任担当制でしっかりとサポートいたします。お客さま一人ひとりのご相談・お手続きを、よく理解している担当者が対応することで、より一層の安心をお届けいたします。

    お客様専任の担当者で安心!

    まずは借り換えでいくらおトクになるかチェック

    住宅ローン シミュレーション

    住宅ローンに関する
    よくあるご質問

    Q
    住宅ローンの自己資金(頭金)はどのくらい必要ですか?
    A
    住宅ローンの申し込み条件には、売買契約金額あるいは建築工事請負金額の何割の頭金が必要といった取り決めはございません。ただし審査結果によっては、自己資金が必要となる場合がございます。
    Q
    住宅ローン申込書の記入について。
    「お申込内容」欄の金利タイプや年数などはまだ確定していませんが記入は必要ですか?
    A
    はい、必ずご記入をお願いいたします。審査終了後に行われる融資条件の確定までは変更が可能です。ご融資条件の確定にあたりましては、専任担当者がご相談を承っておりますのでお気軽にご相談ください。
    Q
    住宅ローン申込後や審査終了後に住宅ローン申込を取り下げた場合、違約金や手数料が必要ですか?
    A
    ご融資実行前であれば、住宅ローン申込を取り下げ(キャンセル)されても違約金や手数料は発生いたしません。

    住宅ローンに関するお問い合わせはこちら

    パワーコール<住宅ローン専用>

    〔受付時間〕平日:9:00~19:00 / 土曜日:9:00~17:00
    (日曜日・祝日・年末年始の休業日を除く)
    携帯電話からもご利用いただけます。

    パワースマート住宅ローンについて

    • 借入期間は5年以上35年以内(1年単位)、借入金額は500万円以上3億円以下(10万円単位)です。
    • 変動金利(半年型)、当初固定金利をご選択された方は、当初借入金利適用期間終了後、変動金利(半年型)が自動適用となります。
    • 変動金利(半年型)、当初固定金利を利用されている方は、金利変更時に当初固定金利をご選択いただくことも可能です。ご選択にあたっては、手数料5,500円(消費税込み)がかかります。
    • 各金利タイプは、金利情勢等により、やむを得ずお取り扱いを中止する場合もございます。
    • SBI新生銀行ウェブサイトにて、借入金額や借入期間に応じた毎月の返済額を試算できます。
    • 事務手数料は、借入金額に対して2.2%(消費税込み)を乗じた金額となります。それ以外に抵当権設定登録免許税、印紙税*、司法書士報酬、火災保険料等がかかります。*電子契約サービスをご利用の場合、印紙税は不要ですが、別途電子契約利用手数料5,500円(消費税込み)がかかります。
    • ご融資の対象物件となる土地、建物に、当行を第一順位の抵当権者とする抵当権の設定登記をしていただきます。
    • 当行の住宅ローンを既にご利用中のお客さまにつきましては、当行で借り換えをすることはできません。
    • 住宅ローンのご融資には当行所定の審査がございます。審査結果によっては、当初借入金利に年0.10%~年0.15%上乗せになる場合がございます。ご希望に沿えない場合もございますので、あらかじめご了承ください。

    [2024年11月1日現在]