APLUS CARD with
APLUS CARD withは年会費永年無料なのに、ポイントがどんどん貯まります
01
いつでも
0.5％還元！
通常、毎月のカードショッピング利用金額合計200円（税込）につき、1ポイント（1円相当）貯まります。
02
お申し込みから6ヵ月間は
加えて1.0％ポイント還元！
カードお申込月を含む6ヵ月間は、さらに1.0％のポイントを還元します。
03
月5万円（税込）利用で
さらに0.5%還元！
当月のカードショッピングご利用金額が合計 5万円（税込）以上※の場合、さらに 0.5%を追加してポイントが還元されます。
- クレカ積立のご利用分は、集計の対象外となります。
01+02+03＝お申し込みから6ヵ月間は
最大2.0％還元！
貯まったアプラスカードのポイントの使い道が豊富！
アプラスカードのポイントは、1ポイント1円相当です。
貯まったポイントは、Amazonギフトカードや、dポイント、Pontaポイントなど他のポイントサービス、また、JALやANAのマイルにも交換できるなど、使い道が豊富です。
お支払い金額へのキャッシュバックにもご利用いただけます。
【ポイントについてのご注意】
進呈されるポイントは、アプラスポイントとなります。
通常、毎月のカードショッピング利用金額合計200円（税込）につき、1ポイント（1円相当）（ポイント還元率0.5％）を進呈いたします。
ポイントの有効期限は、原則、進呈月から2年後の14日です。
- カードキャッシング・年会費・特定のお取引については、ポイント加算の対象外となりますので、ご注意ください。
利用特典について
- 当月のカードショッピングご利用金額が合計5万円（税込）以上の場合、さらに0.5％のポイントを還元します。
- ポイントは、当月のご利用明細書に記載のカードショッピングのご利用金額合計単位で計算され、翌月に進呈いたします。
入会特典について
- カードお申込月を含む6ヵ月間は、さらに1.0％のポイントを還元します。
- ポイントは、売上明細単位で計算され、カードお申込月の8ヵ月後までにまとめて進呈いたします。
- お申込月は、カードお申込完了時にアプラスから自動で送信されるメールの送信日の属する月となります。
- ポイント進呈時期は予告なく変更となる場合がございますので、あらかじめご了承ください。
- ポイント進呈時点で有効なカードをお持ちでない場合、ポイント進呈の対象外です。
- 貯まったポイントは、アプラスのカード会員さま向けWEBサービス「NETstation*APLUS」で確認いただけます。
- ポイント進呈までにアプラスで売上を確認できたカードショッピングご利用分が対象となります。
アプラスカード 口座設定プログラム（お問合せ番号:5086）に関するご注意事項
- 本プログラムの内容・条件は、2023年2月13日現在。市場動向等により内容・条件を変更または本プログラムを中止する場合があります。
- 本プログラムは2023年3月27日お引き落とし分からの開始となります。
- 本プログラムの他に、他の店舗やインターネット等で独自のキャンペーン・プログラムを行っている場合があります。より有利な条件での参加が可能な場合や、有利な景品等が提供される場合があります。
- ポイント付与はアプラスにて実施いたします。
- ポイント付与は各月27日（金融機関が休日の場合は翌営業日）のお引き落とし金額が3,000円以上あった月の、翌々月にプレゼントされます。
- ポイント進呈時期は予告なく変更となる場合がございますので、あらかじめご了承ください。
- ポイント進呈時点で有効なカードをお持ちでない場合、ポイント進呈の対象外です。
- 貯まったポイントは、アプラスのカード会員様向けWEBサービス「NETstation*APLUS」で確認いただけます。
- 本プログラムや他のキャンペーン・プログラムについて詳しくは、今月のキャンペーン一覧やプログラム一覧をご覧いただくか、パワーコール（お電話）または店頭スタッフへお尋ねください。
ご注意ください
- APLUS CARD withは、18歳未満の方および、高校生の方はお申し込みいただけません。
- クレジットカードのご入会に際しましては、アプラス所定の審査がございます。
- SBI新生銀行でカード会員向けのキャンペーン・プログラムを実施している場合、クレジットカード審査結果によっては、ご参加いただけない可能性があります。あらかじめご了承ください。
- 審査にはお時間を要しますので、お時間に余裕を持ってお申し込みください。
お問い合わせ
株式会社アプラス カスタマーサポートナビダイヤル
- ［受付時間］ 9:30～17:30（日・祝・年末年始を除く）
- 国際電話、IP電話をご利用の場合は、03-5819-5870におかけください。
APLUS CARD withについて
- 「APLUS CARD with」に付帯するポイント特典、カードショッピングやカードキャッシング等のご利用にかかわるご請求やお支払等は、株式会社 アプラスが提供いたします。
- 「APLUS CARD with」は、お申込者と株式会社 アプラスとの契約になります。お取引条件はこちらをご覧ください。
クレジットカードの媒介一般について
- SBI新生銀行ではクレジットカードのショッピングサービス機能のみ（キャッシングサービス機能なし）でのカードお申し込みをご案内しております。
- クレジットカードの発行はSBI新生銀行グループの株式会社 アプラスが行います。
- カード発行後はすべてお客さまと株式会社 アプラスとの取り引きになり、当行は取り引きの内容および株式会社アプラスが提供するサービス内容や変更・中止については責任を負いません。
- クレジットカードの概要・利用方法の詳細等、クレジットカードの会員規約をよくご確認のうえお申し込みください。
- クレジットカードを発行する株式会社 アプラスによる審査があります。
- クレジットカードのくわしい内容については、株式会社 アプラスにお問い合わせください。
投資信託一般について
- 投資信託は、預金ではなく、元本保証および利回り保証のいずれもありません。
- 投資信託は預金保険制度の対象ではありません。当行で販売する投資信託は、SBI証券またはマネックス証券（以下、SBI証券とマネックス証券を合わせて、または文脈によりいずれかを指して「委託金融商品取引業者」ということがあります）の証券総合口座（マネックス証券では「証券総合取引口座」と呼びますが、本書では各委託金融商品取引業者の口座をいずれも「証券総合口座」といいます）でのお買付けとなり、投資者保護基金の対象となります。
- 投資信託は主に国内外の有価証券に投資しますので、組み入れられた株式・債券等の価格が、金利の変動や、外国為替相場の変動、その発行者に係る信用状況の変化、国内外の政治経済状況の変化などで変動し、基準価額（外国籍投資信託の場合は純資産価格）が下落することにより、投資元本を割り込むことがあります。
- 外貨建て投資信託の場合、外貨建てでは投資元本を割り込んでいない場合でも、為替変動により円換算ベースでは投資元本を割り込むことがあります。
- 過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではなく、運用の利益および損失はすべて投資信託をご購入いただいたお客さまに帰属します。
- 投資信託にはお客さまに直接、または間接的にご負担いただく手数料や費用があります（以下、お客さまにご負担いただく手数料等の例を示します）。お客さまの選択された委託金融商品取引業者、当該業者所定の取引コース、購入されたファンド、購入金額、運用状況およびお客さまがファンドを保有する期間等によって、手数料や費用が異なる場合があるため事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料や費用については目論見書（目論見書補完書面）や当行および委託金融商品取引業者のウェブサイトをご確認ください。なお、お客さまが委託金融商品取引業者等に対して支払った手数料・費用の一部をSBI新生銀行が報酬として得ることがあります。
- お申込時…金融商品仲介取引における申込手数料は当行店頭でお申込みいただいても、インターネット経由でお申込みいただいても無料です。ただし、一部ファンドはお申込時に信託財産留保額の支払いを要することがあります。また、「SBI新生ウェルスマネジメント」でお申込みいただく場合はSBI証券に対して申込手数料をお支払いいただく場合があります。詳しくはSBI証券のウェブサイトでご確認ください。
- 運用期間中…運用管理費用（信託報酬・管理報酬）が日々信託財産から差し引かれます。また、その他保有期間中に監査報酬が、有価証券売買時に売買委託手数料・組み入れ資産の保管費用等が信託財産から差し引かれます。
- 換金時…信託財産留保額・換金手数料の支払いを要するファンドがあります。
（手数料）
https://www.sbisec.co.jp/ETGate/?_ControlID=WPLETmgR001Control&_DataStoreID=DSWPLETmgR001Control&burl=search_home&cat1=home&cat2=price&dir=price%2F&file=home_price.html&getFlg=on
（SBI新生ウェルスマネジメントでお取引される場合の手数料は下記をご確認ください）
https://www.sbisec.co.jp/ETGate/WPLETmgR001Control?OutSide=on&getFlg=on&burl=search_home&cat1=home&cat2=price&dir=price&file=home_price_plan_a.html
（ご留意点）
https://search.sbisec.co.jp/v2/popwin/info/home/pop6040_torihikihou.html
マネックス証券とのお取引に係る手数料・費用、およびご留意点については、下記をご確認ください。
https://info.monex.co.jp/policy/risk/index.html - 投資信託のご購入・換金にあたって円貨から外貨または外貨から円貨へ交換する場合には、上記手数料・費用のほか、当行またはお客さまが選択された委託金融商品取引業者の定める為替手数料がかかります。
- 投資信託の換金（解約・買取）については、ファンドによってクローズド期間が設定されているものや特定日にしか換金の申込みができないものがあるほか、換金までに相当の期間がかかることがあります。
- 投資信託をお申込みの際には、あらかじめ最新の目論見書および目論見書補完書面の内容を必ずご確認のうえ、お客さまご自身でご判断ください。
- 目論見書および目論見書補完書面は、当行の店頭で入手いただけます。ただし、インターネット経由でお申込みいただく場合はお客さまが選択された委託金融商品取引業者のウェブサイトにてご確認ください。
- 投資信託の設定・運用は投資信託委託会社（外国籍投資信託の場合は管理会社）、信託財産の管理等は信託銀行が行います。
- 当行はSBI証券またはマネックス証券の委託を受け金融商品仲介を行うものであり、当行が取り扱う投資信託についていただいたお客さまのお申込みは、お客さまが選択された委託金融商品取引業者に取り次ぎを行います。お取引にあたってはSBI証券またはマネックス証券の証券総合口座の開設が必要になり、口座開設後の投資信託にかかるお取引については、お客さまと委託金融商品取引業者とのお取引になります。なおSBI証券またはマネックス証券の商品であっても、当行が取扱いしていないファンドがあります。
お客さまの個人情報や取引関係情報は、お客さまが選択された委託金融商品取引業者と当行で共有します。なお当該情報については当行およびSBI証券、または当行およびマネックス証券のそれぞれにおける個人情報の利用目的の範囲内で利用いたします。
当行において金融商品仲介でのお取引をされるか否かが、お客さまと当行との融資等他のお取引に影響を与えることはありません。また、当行での融資等のお取引内容が金融商品仲介でのお取引に影響を与えることはありません。
＜委託金融商品取引業者について＞
商号：株式会社SBI証券 金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第44号、商品先物取引業者
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本STO協会、日本商品先物取引協会
商号：マネックス証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第165号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本暗号資産取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会
［2024年6月6日現在］
2024年以降のNISA口座について
- 口座開設および金融機関変更について
NISA口座は、SBI証券またはマネックス証券（以下、「委託金融商品取引業者」ということがあります。）に開設していただきます。事前または同時にお客さまが選択された委託金融商品取引業者の証券総合口座（マネックス証券では「証券総合取引口座」と呼びますが、本書では各委託金融商品取引業者の口座をいずれも「証券総合口座」といいます。）の開設が必要です。 - SBI新生銀行における取扱商品
成長投資枠：公募株式投資信託（信託期間20年未満又はデリバティブ取引を用いた一定の投資信託等もしくは毎月分配型の投資信託等を除く）、国内上場株式等（整理・管理銘柄に該当する上場株式を除く）、外国上場株式等。
つみたて投資枠：公募株式投資信託のうち、国の定める条件を満たした投資信託。- 外国籍投資信託は対象外となります。
- 取扱商品は今後変更の可能性があります。
-
NISA口座（成長投資枠、つみたて投資枠）のご注意事項
- NISA口座の開設に関するご注意
NISA口座の開設により税務署審査完了前にNISA口座でのお取り引きをされる際、税務署審査の結果、重複口座であるなど委託金融商品取引業者に開設したNISA口座が無効であることが判明した場合には、そのNISA 口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われます。無効となったNISA口座でのお取り引きを取り消すことはできず、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。またNISA口座の注文が失効する等の制約が発生いたしますのでご注意ください。
マネックス証券での取引の場合、マネックス証券が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる分配金については再投資されずすべて受け取りとなります。 - 配当金等は口座開設をした金融機関等経由で交付されないものは非課税となりません
NISA口座で上場株式等の配当金を非課税で受け取るためには、配当金の受領方法を「株式数比例配分方式」に事前にご登録いただく必要があります。 - リスク及び手数料について
委託金融商品取引業者の取扱商品は、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、お客さまが選択された委託金融商品取引業者のWEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。 - 同一年において1人1口座（1 金融機関）しか開設できません
NISA口座の開設は、金融機関を変更した場合を除き、1人につき1口座に限られ、複数の金融機関にはお申込みいただけません。金融機関の変更により、複数の金融機関でNISA口座を開設されたことになる場合でも、各年において1つの口座でしかお取引いただけません。また、NISA口座内に保有されている商品を他の年分の勘定又は金融機関に移管することもできません。なお、金融機関を変更される年分の勘定にて、既に金融商品を買付けされていた場合、その年分について金融機関を変更することはできません。 - 年間投資枠と非課税保有限度額が設定されます
NISAの年間投資枠は、成長投資枠について240万円、つみたて投資枠について120万円までとなります。また、非課税保有限度額は成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円、うち成長投資枠について1200万円となり、この範囲内で買い付けた上場株式等から生じる配当所得及び譲渡所得等が非課税となります。非課税保有限度額については、NISA口座内の上場株式等を売却した場合、当該売却した上場株式等が費消していた非課税保有限度額の分だけ減少し、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で再利用することが可能となります。投資信託における分配金のうち特別分配金（元本払戻金）は、従来より非課税であり NISA においては制度上のメリットは享受できません。 - 損失は税務上ないものとされます
NISA口座で発生した損失は税務上ないものとされ、一般口座や特定口座での譲渡益・配当金等と損益通算はできず、繰越控除もできません。また、NISA口座内で保有されている商品を課税口座に払い出した場合は、当該商品の取得価額は払出日における時価となり、払出日に価格が下落していた場合でも、当初の取得価額と払出日の時価との差額にかかわる損失はないものとされます。 - 分配金再投資に関するご注意
SBI証券の場合、分配金の受取方法が「再投資」となっているときは、NISA口座で分配金を再投資する設定がされております（ただし、2014年11月20日以前にNISA口座を開設し、2024年以降のNISA口座が自動開設された場合においては、原則として課税口座で分配金を再投資する設定がされています）。課税口座での再投資をご希望の場合はSBI証券のウェブサイトへログインの上、設定を変更してください。なお、分配金の再投資買付によりNISA口座の年間投資枠を超過する場合は、課税口座にて買付けが行われます。
マネックス証券の場合、分配金の再投資買付はNISA口座で行われます。なお、つみたて投資枠の残高に対して支払われる分配金の再投資買付によってその年のつみたて投資枠の年間投資枠を超過する場合は、成長投資枠で再投資します。成長投資枠の年間投資枠も超過してしまう場合は、特定口座（特定口座の開設がない場合は一般口座）で再投資します。ただし、買付がつみたて投資枠に限定されているファンド（つみたて投資枠専用ファンド）は、分配金受取となります。また、成長投資枠の残高に対して支払われる分配金の再投資買付によってその年の成長投資枠の年間投資枠を超過する場合は、特定口座（特定口座の開設がない場合は一般口座）で再投資します。 - NISA口座では基準経過日における氏名・住所の確認が求められます
NISA口座ではつみたて投資枠を初めて設定してから10年経過日、および以後5年を経過するごとに氏名・住所等の確認が必要となります。当社がお客さまの氏名・住所等が確認できない場合には、NISA口座での新たなお取引ができなくなる場合もございますのでご注意ください。 - 出国により非居住者に該当する場合、NISA口座で上場株式等の管理を行うことはできません
出国の際には事前に届け出が必要です。出国により非居住者となる場合には、NISA口座が廃止され、当該口座でのお預かり商品は一般口座で管理させていただきます。海外転勤等の場合にNISAで継続保有することが可能な特例措置については対応しておりません。 - つみたて投資枠では積立による定期・継続的な買付けしかできません
つみたて投資枠でのお取引は積立契約に基づく定期かつ継続的な方法による買付けに限られます。また、つみたて投資枠で買付可能な商品は、長期の積立・分散投資に適した一定の投資信託に限られます。 - つみたて投資枠では信託報酬等の概算値が原則として年1回通知されます
つみたて投資枠にかかる積立契約により買い付けした投資信託の信託報酬等の概算値を原則として年1回通知いたします。 - 成長投資枠の対象商品は、安定的な資産形成に適したものに限られます
成長投資枠で買付可能な商品には、整理・管理銘柄に該当する上場株式、信託期間20年未満またはデリバティブ取引を用いた一定の投資信託等もしくは毎月分配型の投資信託等は含まれません。
- NISA口座の開設に関するご注意
［2023年12月29日改定版］